この補助事業は、大学などの共用施設を、違う大学の研究者や企業の研究者も利用できる様にしましょう、という目標のもと行われていました。行く行くは同じような分野の複数の大学や研究所が連携して、全国的にプラットフォームを形成していきましょう、という展望があり、同じ事業に参画している同分野の十大学の方々と意見交換を行ったり、生物系の展示会で一緒にブースを出展したこともありました。
他の大学で同事業の中心となっているのは、博士号を持つ方や、准教授レベルの方々ばかりです。おそらく科研費などの申請で国に書類を提出されてきた方々がほとんどでした。そのような先生方とお話しすると、「この事業の書類の作成や、額の確定調査はとても大変だ。」と仰る方々ばかりでした。